財団法人母子衛生研究会は、健全な家庭、健全な社会建設の基礎となる母性及び小児の心身の健康を願い、国や地方公共団体の推進する母子保健に関する施策やサービスと密接な連携を保ちながら、妊娠・出産・育児期において民間団体ならではのきめ細かい母子保健普及啓発活動を行っています。 　機関紙月刊「母子保健」等の編集のほか、各種母子保健教材・リーフレットを製作し、全国保健所や保健センター等の保健機関、産科や小児科等の医療機関、その他福祉施設や教育機関等を通じて対象者に無償配布するとともに、地域の妊産婦や保健福祉医療従事者を対象にした教室やセミナー等を開催しております。 　本会の普及啓発活動に対しまして、より一層の温かいご支援とご協力を賜りますよう心よりお願い申し上げます。 【合併のお知らせ】 　財団法人母子衛生研究会は、厚生労働大臣の認可をいただき平成２３年４月1日をもって、財団法人日本母子衛生助成会、財団法人家庭保健生活指導センター及び社団法人母子用品指導協会の３法人を吸収合併し、当法人が存続法人となり、３法人の権利、義務をすべて継承いたしました。 　今後とも事業のご活用とご指導を心からお願い申し上げます。 【当会の事業】 　当会が実施しております母子保健に関する普及啓発事業・相談事業・表彰顕彰事業につきましては http://www.mcfh.or.jp/をご覧ください。